注文住宅にはどれだけの諸費用が必要になるのか

注文住宅の魅力といえば、やはり設計の自由度が高いこと。建物全体のデザインやスタイルをはじめ、室内の間取りやインテリアそして水まわりの設備、さらには玄関アプローチや門塀といったエクステリアに至るまで、自分たちの理想通りにプランニングすることが可能です。しかしその一方で、家づくりにこだわればこだわるほど、その分だけ費用が増大してしまうのも事実。このため予算にあまり余裕がない方の中には、注文住宅を諦めてしまうケースも見られます。

とはいえ、一生で一度の大きな買い物と言われる家づくりを、そこで諦めてしまうのはもったいない話。まずは注文住宅にはどれだけの諸費用が必要なのか、しっかり理解することが肝心でしょう。注文住宅に限らず、家づくりでは土地代と建築工事費がかかるのが基本ですが、それに付随する形で必要になるのが、諸費用と呼ばれるものです。例えば土地を購入する際には、不動産屋へ支払う仲介手数料や、土地所有者に支払う手付金、法務局への登録免許税や印紙代、登記手続きを司法書士等へ依頼した場合は、その報酬費も必要になるでしょう。

また建物の購入にも、土地と同じように登記手続きに費用がかかる上、水道加入代や地鎮祭の祭典費用も必要になります。諸費用となるのは、土地や建物に直接関するものだけではありません。住宅ローンを組むならば、保証料や利子あるいは団体信用生命保険料や抵当権設定登記費用なども、必要になるでしょう。ただし注文住宅は自由設計である以上、個別的かつ具体的に必要な諸経費は、ケースバイケースと言わざるを得ません。

その一方で、土地の購入代金と建築費用を合計した額の10％から12％前後が諸費用になるとも言われており、一般的な目安として参考にするとよいかもしれません。